ZIKU WORKSTYLE LAB weekly News_2021.08.17
新型コロナウイルスに関係する内容の可能性がある記事です。
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ZIKU WORKSTYLE LAB weekly News_2021.08.17

こんにちは!ZIKU WORKSTYLE LAB事務局です。Twitter、Facebookで発信しているの週刊ニュース『新しい「働く」のための働き方改革ニュース』、その中からピックアップした週刊注目ニュースをお届けします!
※各記事と併せて掲載しているテキストは、記事内から引用しております

建築家がお勧めする「リモートワークで成果を出せる」環境! 注目点は3つ

リモートワークが一般化したメリットとしては満員電車など通勤のストレスがなくなり、余った時間を仕事のインプットに当てたり、お家時間を楽しんだり、コロナ禍で行動が制限される中でも、有意義な時間の過ごし方ができるようになったのではないでしょうか。
しかしながら、リモートワークならではの問題点や悩みも聞くようになってきました。

注目すべきは、「空間」「照明」「音」の3つの要素。ここを改善し、生産性が上げるリモートワーク環境作りを目指しましょう。

首都圏から地方への移住、7割「テレワーク」…検討する移住先は長野県1位

コロナ禍以降に首都圏の4都県から地方に移住した人のうち、7割以上がテレワークをしていることが内閣府のアンケートで分かった。

調査は今年2月にインターネットを通じて、東京、神奈川、埼玉、千葉の4都県から移住した478人を対象に行った。昨年4月以降に移住したのは215人で、このうち71・6%がテレワークをしていた。コロナ禍前の65・0%より6・6ポイント高かった。

テレワークに移行できない企業から人材が流出する理由

世の中ではテレワークをめぐって、オフィスとどちらの生産性が高いかといった論争が行われているが、業務の種類によってオフィスのほうが生産性が高かったり、逆にテレワークのほうが効率的だったりするのは当たり前のことであり、イチかゼロの二元論はナンセンスだ。企業は営利を追求する組織であり、全体の生産性がもっとも高くなるよう、必要に応じて選択するのがベストに決まっている。

ただ一つ言えることは、柔軟でマネジメント能力が高い組織は、容易にテレワークにシフトできるということであり、これはテレワークだけにとどまる話ではない。今後はAIなど、テクノロジーの進歩によって職場の環境はさらに変化する可能性が高く、現時点でテレワークにスムーズに対応できた職場は、次の技術にもうまく対応できるはずだ。

一方、現時点でテレワークを拒絶している組織は、高次元のテクノロジーが普及したときには、さらに対応が難しくなる。当たり前のことだが、従業員は同じ給料なら、柔軟な働き方ができる企業を選ぶに決まっている。


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